時間のない貴方に・・・。日経225先物のシステムトレード生活、始めてみませんか。
(※)システムトレーディング機能の利用料は月額5.250円(税込)です。(初回フリートライアル期間有)。(2011年7月19日現在)
 
トレイダーズ証券から正式に業務委託を受けた金融商品仲介業者・シェアティブだからできること―――――― 
インストールや設定方法、操作方法などのご案内はもちろん、
自動売買をされるにあたって、

「過去のバックテストのやり方は?」
「成績の見方が知りたい」
「最近の傾向は?」
「チャートの見方を教えて」

など、細かな質問にも対応させていただきます。
また、225先物取引や証拠金についてなど、
お取引全般に関してご相談いただけます。
トレードスタジアムは、取引画面のレイアウトは
自分で設定しなければならない仕様ですが、
シェアティブでは、推奨のレイアウトファイルを
ご用意しています。

お客様は、弊社のホームページからダウンロードし、
設定することで、簡単にレイアウト設定ができます。


また、トレードスタジアムに、デフォルトでは搭載されていない
チャート用のテクニカル指標を提供しています。
ボリンジャーバンド(1α~3α)、RCI、イニシャルレンジ、など
デフォルトでは搭載されていないテクニカル指標を
シェアティブで作成し、提供しています。


トレイダーズ証券の規定する手数料テーブルをそのまま適用いただけます。
もちろん、売買ツールなどお取引に関するツールも全く同じです。

仲介手数料といった余計な費用は一切ございませんのでご安心ください。










●ご注意事項

システムトレード以外にもトレイダーズ証券にはこんなメリットがあります。
取引概要
日経225先物 ラージ mini
委託証拠金 2011年7月19日(火)大引け~2011年7月25日(月)大引け
 1,008,000円(1枚あたり)
 630,000円(プライス・スキャンレンジ)× 160% = 1,008,000円
最低維持証拠金50万円
1枚につき日経225先物の1/10
※SPAN(R)証拠金に対する掛け目は相場の変動状況などを考慮の上、
トレイダーズ証券の判断よって変更することがあります。
オンライン手数料 1枚あたり1,050円(税込)※日計り決済時無料 1枚あたり105円(税込)
電話手数料 1枚あたり4,725円(税込) 1枚あたり945円(税込)
建玉制限枚数 50枚 500枚
取引時間 日中取引(9:00-15:15)、ナイト・セッション(16:30-翌03:00)

※2011年7月19日現在







【金融商品仲介業者の商号】
株式会社シェアティブ [関東財務局長(金仲)第332号]
〒105-0003東京都港区西新橋1-17-12第2横山ビル5F
電話03-5510-5972
URL http://www.sharetive.co.jp

【代理権の不存在について】
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。

【金銭および有価証券の預託について】
当社は、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。

【所属金融商品取引業者の商号】
トレイダーズ証券株式会社 関東財務局長(金商)第123号〔加入協会〕日本証券業協会、社団法人金融先物取引業協会

【トレイダーズ証券の手数料について】※手数料は全て税込
○オンライン注文の場合:
 日経225先物 1枚あたり1,050円(日計り決済時無料)
 日経225mini 1枚あたり105円
○電話注文の場合:
 日経225先物 1枚あたり4,725円
 日経225mini 1枚あたり945円

【システムトレードについて】
システムトレード利用料金 月額5,250円(税込)

【トレイダーズ証券の証拠金について】
トレイダーズ証券のホームページをご確認ください。

【株価指数先物取引のリスクについて】
株価指数先物取引は、対象とする株価指数の変動により損失を生じる可能性があります。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金を担保としてその証拠金以上の額の取引を行うレバレッジ取引であり、現物株式の取引に比べて投資効率に優れる反面、株価指数の変動がお客様の予想と一致しなかった場合には、多額の損失が発生し、変動幅とポジションの大きさ次第では、証拠金を超える損失を生じるおそれがあります お客様の取引する株価指数の変動により計算上の損失が生じる等により、証拠金の現在価値が維持証拠金額を下回った場合、不足額を所定の期日までにお取引の証券会社に差し入れていただく必要があります。(ポジションの全部または一部を決済することによっては追加証拠金を差し入れるべき状態は解消されませんので、ご注意ください。) また、所定の期日までに不足額を差し入れない場合や約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、証券会社は、損失を被った状態のままポジションの全部を反対売買により強制的に決済します。この場合、当該決済により生じた損失は、お客様の負担となります。 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合、ならびに金融商品取引清算機関の決済リスク管理のために必要と認められる場合、証拠金額の引上げ等の規制措置を取ることがあります。 値幅制限一杯に買い、または売りが殺到した場合等、市場および流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。 株価指数先物取引はすべての投資希望者に無条件に適しているものではありません。お客様が株価指数先物取引を開始もしくは継続する場合は、取引の仕組みやリスクについて十分に理解した上で、ご自身の知識・経験、財産の状況および投資目的等に照らして適切な範囲でお取引ください。

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